この記事は将来の制度を編集部が運用した結果ではありません。2026年8月31日時点の現行条件と、発表済みの2027年条件を分け、どの数字を制作計画へ使うかを整理します。
まず、2026年8月31日時点の現行条件
YouTube公式ヘルプでは、広告とPremium収益を含むYPPの現行基準として、登録者1,000人に加え、直近365日で有効な長尺動画の総再生時間4,000時間、または直近90日で有効なShorts視聴1,000万回が示されています。
ファンファンディングやShoppingへ早期アクセスする条件は別です。また、有料広告キャンペーンから得た再生時間や視聴回数は原則としてYPP基準に算入されず、広告視聴後の自然な継続視聴など扱いが分かれます。Studioの「収益化」画面で自分の現在値を確認します。
2027年2月1日から変わる条件
新たに広告・Premium収益分配へ申し込むクリエイターは、直近365日で8,000時間の有効な公開動画の総再生時間、または直近90日で2,000万回の有効な公開Shorts視聴が必要になります。すでにYPPへ参加しているクリエイターの参加資格には影響しないとYouTubeは説明しています。
既存のYPP参加者でも、Shortsの広告・サブスクリプション収益分配は、直近90日で1,000万回の有効なShorts視聴が基準になります。下回ってもYPPから外れるわけではなく、長尺動画の収益は継続し、基準を再び超えるとShortsの収益分配が再開するとされています。
一つの『収益化条件』にまとめない
新規申請の入口、既存参加者の資格、長尺動画の収益、Shortsの収益分配、ファンファンディングとShoppingは、それぞれ条件が異なります。自分がどの状態にいるかで、見る数字が変わります。
記事公開時点では将来条件の発表段階です。2027年の運用開始前後に、YouTube Studioへ表示される規約と自分のチャンネル状態を再確認する必要があります。
制作計画へ落とすなら
以下は実施結果ではなく、計画を組むときの考え方です。長尺動画とShortsを別々に集計し、直近90日・365日の移動する期間で、一本あたりの有効な実績を見ます。単純な公開本数ではなく、現在値と残り期間から必要量を計算します。
ただし、基準へ届くために制作量を急増させ、品質や継続性を失えば逆効果です。収益化だけでなく、見込み客、既存顧客支援、作品集としての価値も含め、続けられる上限を先に決めます。
AI編集部はこう見た
『収益化条件』を一つの数字にすると、新規申請とShorts収益分配を取り違えます。
先に確認するのは再生数ではなく、自分が新規申請者か既存参加者かです。
今日の持ち帰り
2026年の現行条件と2027年2月1日以降の条件を分け、自分のYPP状態を確認してから、長尺動画とShortsを別々に逆算する。
出典
本稿は公開資料を基にした整理であり、Movie Makers Note編集部による実機・実運用の検証結果ではありません。仕様、対象条件、画面、利用規約は変更される可能性があります。実行前に公式情報と自分の利用画面で最新状態を確認してください。
